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by 5wgdcctptd
 ようやく峠を越えつつあるように見える新型インフルエンザ。日本での患者数は昨年11月末以降、ほぼ一貫して減少しているほか、WHO(世界保健機関)も世界的な大流行(パンデミック)が最悪期を脱したかどうかを検討するための緊急委員会を開く方針を固めた。そんな中、WHOなど関係者の間では、日本での発生状況をめぐる「謎」が話題となっている。

 WHOが昨年11月にまとめた資料によると、新型インフルエンザによる死者は人口100万人当たりでアルゼンチン14.6人、オーストラリア8.6人、米国3.3人、カナダ2.8人などとなっている。一方、日本は0.2人と飛び抜けて低い。
 入院したインフルエンザ患者の年齢層も、他国と日本では様相が少し異なる。WHOの調査によれば、最も割合が高いのは5歳以下の乳幼児で、他の年齢層の少なくとも2倍に上る。ところが日本の場合、最も割合が高い年齢層は5-9歳。昨年7月28日から今年2月9日までに入院した新型インフルエンザ患者(1万7195人)のうち40.2%(6917人)を占め、次に多い1-4歳(3470人)の倍近くとなっている。
 さらに入院患者の中でも、特に目を引くのが妊婦の少なさだ。WHOなどの調査によれば、世界各国では新型インフルエンザの入院患者のうち7-10%を妊婦が占めている。ところが日本の場合、妊婦は昨年7月28日-今年2月9日の累計でも71人で、全入院患者(1万7195人)の0.004%にすぎない。
 このほか、他国では新型インフルエンザの流行が始まってからほどなくして千人単位の患者が発生したのに対し、日本では大阪や神戸で流行が始まった時期に確認された患者数が百人単位にすぎなかった点も、関係者の間では「よく分からない現象」として注目されている。

■高リスク者にウイルスが到達していないだけ?

 国立感染症研究所第一室の谷口清州室長は、こうした状況がなぜ日本だけで発生しているのかについては、はっきりとした理由は分からないとした上で、次のように指摘している。
「『日本では、妊婦や乳幼児など高いリスクを負っている人々に、まだ新型のウイルスが達していないだけのことではないか』と推測する関係者もいる。その推測が現実であれば今後、さらに感染が拡大する可能性が残されている」


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# by 5wgdcctptd | 2010-02-17 14:26
伊藤忠商事は15日、4月1日付けで岡藤正広副社長が社長に昇格すると発表した。

小林栄三社長は会長に、丹羽宇一朗会長は相談役に退く。

岡藤氏は東京大学経済学部を卒業後、同社に入社、アパレル部門、輸入繊維部門を主に歩んできた。経営企画部門を経て2002年に執行役員に就任、2004年に常務取締役、2006年に専務取締役、2009年に取締役副社長となった。60歳。

《レスポンス 編集部》

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# by 5wgdcctptd | 2010-02-16 14:27
 東京都内で昨年、拾得物として届けられた衣類は過去最多の38万9850点で、品目別では「傘」を抜いてトップになったことが12日、警視庁遺失物センターのまとめで分かった。衣類の落とし物は2000年ごろから増加傾向にあるが、同センターは「理由は分からない」としている。
 同センターによると、衣類は帽子やマフラー、手袋、タオルなどで、電車内で拾われるケースが多い。00年は20万点近くで、ほぼ倍増している。
 一方、傘の拾得件数は36万8673本で、統計を取り始めた1940年以降、品目別で初めて1位から転落したという。 

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# by 5wgdcctptd | 2010-02-15 13:44